SDGs目標11「住み続けられるまちづくりを」169のターゲットをわかりやすく

こんにちは！衣食環境ブログのマイカです。

SDGsには17の目標と169のターゲットが制定されています。

各目標の中に、10個程度のターゲットが存在します。

その中でも今回は、SDGs目標11「住み続けられるまちづくりを」の169のターゲットについてお話していきます！

この記事は、

169のターゲットとは？
SDGsについてもっと詳しく知りたい

といった方におすすめの記事です。

ぜひ最後までご覧ください！

SDGsとは
目標11「住み続けられるまちづくりを」
「住み続けられるまちづくりを」のターゲット
まとめ

SDGsとは

SDGs（エス・ディー・ジー・ズ）とは、「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の略称です。

持続可能な開発とは、国際連合広報局によると「将来の世代がそのニーズを充足する能力を損なわずに、現世代のニーズを充足する開発」と定義されています。

また、2030年までに持続可能なよりよい世界を目指すため、世界全体の経済・社会・環境の三側面における課題を総合的に解決すべき国際目標として掲げられています。

そしてSDGsは、17の目標と169のターゲットから構成されており「地球上の誰一人として取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。

そのためには、発展途上国だけでなく先進国も積極的に取り組まなければなりません。

まとめると、SDGsは「地球環境が破壊されていく中で、子どもや孫世代にいい地球環境を残せるように世界全体で目標を定め、共に力を合わせて達成していこう」ということです。

ざっくりまとめてしまいましたが、なんとなくそんな感じのことなんだなと理解していただけたら十分です！

※SDGsについては以下の記事で詳しく書いているので、ぜひ参考にしてください！

目標11「住み続けられるまちづくりを」

SDGsの17の目標の11つ目「住み続けられるまちづくりを」です。

「住み続けられるまちづくりを」では、「都市を包摂的、安全、強靭かつ持続可能にすること」を目標としています。

国連によると、2018年の世界の中で都市部で暮らしている人口は55％にのぼると報告されています。

また、2050年には68％に達すると予測もされています。

都市部に人が流れることにより、都市部の安全や災害対策などが滞る可能性があり対処する必要があります。

※「住み続けられるまちづくりを」については以下の記事で書いているので、ぜひ参考にしてください！

「住み続けられるまちづくりを」のターゲット

「住み続けられるまちづくりを」は、「11.1～11.7」と「11.a～11.c」の計10個のターゲットから構成されています。

ターゲットとは、目標をより細かく具体的に表したものです。

以下が「住み続けられるまちづくりを」のターゲット一覧です。

11.1	2030年までに、全ての人々の、適切、安全かつ安価な住宅及び基本的サービスへのアクセスを確保し、スラムを改善する。
11.2	2030年までに、脆弱な立場にある人々、女性、子供、障害者及び高齢者のニーズに特に配慮し、公共交通機関の拡大などを通じた交通の安全性改善により、全ての人々に、安全かつ安価で容易に利用できる、持続可能な輸送システムへのアクセスを提供する。
11.3	2030年までに、包摂的かつ持続可能な都市化を促進し、全ての国々の参加型、包摂的かつ持続可能な人間居住計画・管理の能力を強化する。
11.4	世界の文化遺産及び自然遺産の保護・保全の努力を強化する。
11.5	2030年までに、貧困層及び脆弱な立場にある人々の保護に焦点をあてながら、水関連災害などの災害による死者や被災者数を大幅に削減し、世界の国内総生産比で直接的経済損失を大幅に減らす。
11.6	2030年までに、大気の質及び一般並びにその他の廃棄物の管理に特別な注意を払うことによるものを含め、都市の一人当たりの環境上の悪影響を軽減する。
11.7	2030年までに、女性、子供、高齢者及び障害者を含め、人々に安全で包摂的かつ利用が容易な緑地や公共スペースへの普遍的アクセスを提供する。
11.a	各国・地域規模の開発計画の強化を通じて、経済、社会、環境面における都市部、都市周辺部及び農村部間の良好なつながりを支援する。
11.b	2020年までに、包含、資源効率、気候変動の緩和と適応、災害に対する強靱さ（レジリエンス）を目指す総合的政策及び計画を導入・実施した都市及び人間居住地の件数を大幅に増加させ、仙台防災枠組2015-2030に沿って、あらゆるレベルでの総合的な災害リスク管理の策定と実施を行う。
11.c	財政的及び技術的な支援などを通じて、後発開発途上国における現地の資材を用いた、持続可能かつ強靱（レジリエント）な建造物の整備を支援する。