SDGs目標8「働きがいも経済成長も」169のターゲットをわかりやすく

こんにちは！衣食環境ブログのマイカです。

SDGsには17の目標と169のターゲットが制定されています。

各目標の中に、10個程度のターゲットが存在します。

その中でも今回は、SDGs目標8「働きがいも経済成長も」の169のターゲットについてお話していきます！

この記事は、

169のターゲットとは？
SDGsについてもっと詳しく知りたい

といった方におすすめの記事です。

ぜひ最後までご覧ください！

SDGsとは
目標8「働きがいも経済成長も」
「働きがいも経済成長も」のターゲット
まとめ

SDGsとは

SDGs（エス・ディー・ジー・ズ）とは、「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の略称です。

持続可能な開発とは、国際連合広報局によると「将来の世代がそのニーズを充足する能力を損なわずに、現世代のニーズを充足する開発」と定義されています。

また、2030年までに持続可能なよりよい世界を目指すため、世界全体の経済・社会・環境の三側面における課題を総合的に解決すべき国際目標として掲げられています。

そしてSDGsは、17の目標と169のターゲットから構成されており「地球上の誰一人として取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。

そのためには、発展途上国だけでなく先進国も積極的に取り組まなければなりません。

まとめると、SDGsは「地球環境が破壊されていく中で、子どもや孫世代にいい地球環境を残せるように世界全体で目標を定め、共に力を合わせて達成していこう」ということです。

ざっくりまとめてしまいましたが、なんとなくそんな感じのことなんだなと理解していただけたら十分です！

※SDGsについては以下の記事で詳しく書いているので、ぜひ参考にしてください！

目標8「働きがいも経済成長も」

SDGsの17の目標の8つ目「働きがいも経済成長も」です。

「働きがいも経済成長も」では、「すべての人にとっての包摂的で持続可能な経済成長と雇用、ディーセント・ワーク（働きがいのある人間らしい仕事）を促進すること」を目標としています。

包摂的とは「一定の範囲内に包み込むこと」で、社会の一員として誰一人取り残さず、支えあうという意味で使われます。

2019年に発表されたILOの年次刊行物によると、2018年の世界の失業者数は1億7200万人と報告されています。

また他にも、貧困の地域では児童労働が当たり前になっていたり、日本では過労死「karoshi」が国際語になるほどの労働条件で働いていたりと労働に関する問題は国や地域でさまざまです。

誰もが働きがいのある仕事ができることと同時に経済発展もできるような環境を整えることが目標として掲げられています。

※「働きがいも経済成長も」については以下の記事で詳しく書いているので、ぜひ参考にしてください！

「働きがいも経済成長も」のターゲット

「働きがいも経済成長も」は、「8.1～8.10」と「8.a、8.b」の計12個のターゲットから構成されています。

ターゲットとは、目標をより細かく具体的に表したものです。

以下が「働きがいも経済成長も」のターゲット一覧です。

8.1	各国の状況に応じて、一人当たり経済成長率を持続させる。特に後発開発途上国は少なくとも年率７%の成長率を保つ。
8.2	高付加価値セクターや労働集約型セクターに重点を置くことなどにより、多様化、技術向上及びイノベーションを通じた高いレベルの経済生産性を達成する。
8.3	生産活動や適切な雇用創出、起業、創造性及びイノベーションを支援する開発重視型の政策を促進するとともに、金融サービスへのアクセス改善などを通じて中小零細企業の設立や成長を奨励する。
8.4	2030年までに、世界の消費と生産における資源効率を漸進的に改善させ、先進国主導の下、持続可能な消費と生産に関する10年計画枠組みに従い、経済成長と環境悪化の分断を図る。
8.5	2030年までに、若者や障害者を含む全ての男性及び女性の、完全かつ生産的な雇用及び働きがいのある人間らしい仕事、並びに同一労働同一賃金を達成する。
8.6	2020年までに、就労、就学及び職業訓練のいずれも行っていない若者の割合を大幅に減らす。
8.7	強制労働を根絶し、現代の奴隷制、人身売買を終らせるための緊急かつ効果的な措置の実施、最悪な形態の児童労働の禁止及び撲滅を確保する。2025年までに児童兵士の募集と使用を含むあらゆる形態の児童労働を撲滅する。
8.8	移住労働者、特に女性の移住労働者や不安定な雇用状態にある労働者など、全ての労働者の権利を保護し、安全・安心な労働環境を促進する。
8.9	2030年までに、雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業を促進するための政策を立案し実施する。
8.10	国内の金融機関の能力を強化し、全ての人々の銀行取引、保険及び金融サービスへのアクセスを促進・拡大する。
8.a	後発開発途上国への貿易関連技術支援のための拡大統合フレームワーク（EIF）などを通じた支援を含む、開発途上国、特に後発開発途上国に対する貿易のための援助を拡大する。
8.b	2020年までに、若年雇用のための世界的戦略及び国際労働機関（ILO）の仕事に関する世界協定の実施を展開・運用化する。