SDGs目標７「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」～世界と日本の取り組み事例～
こんにちは！衣食環境ブログのマイカです。
この記事では、SDGsの目標7「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」の世界と日本の取り組みについてお話していきます。
この記事は、
- SDGsについて知りたい
- SDGsの取り組みが知りたい
といった方におすすめの記事です。
ぜひ最後までご覧ください！
SDGsとは
そもそも「SDGsとは？」からお話していくので、すでに知っておられる方は飛ばしてください！
SDGs（エス・ディー・ジー・ズ）とは、2015年9月の国連サミットで採択された国際目標であり、「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の略称のことです。
17のゴールと169のターゲット、232の指標から構成され、地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。
SDGsは、前身である「MDGs」で残った課題や新たに出てきた課題を解決するために、世界共通の目標として定められました。
「持続可能な開発目標」と聞くと難しい感じがしますが、「地球環境を守りながら、あらゆる課題を解決していくための世界共通の目標」という認識で大丈夫です！
※SDGsやMDGsについて詳しく書いている記事もありますので、ぜひ参考にしてください！
目標7「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」
SDGsには17の目標がありますが、目標7は「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」です。
「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」の目標の概要は、「手ごろな価格で、信頼できる持続可能な現代的エネルギーをすべての人が利用できるようにすること」です。
現在の主なエネルギー資源は、石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料です。
しかし、それらには限りがあることが分かっています。
そこで再生可能エネルギーの利用を促進させ、世界中の人々にクリーンなエネルギーを供給することが目標になっています。
現状
国連によると、2018年時点で電気を使えていない人口は7億8900万人と言われています。
特に、農村地域の85％が電力にアクセスできていません。
2010年から2018年にかけて、電気を利用できる世界人口の割合は83％から90％に増加したものの、未だにサハラ以南のアフリカでは約5億4800万人が電力不足に悩まされています。
※「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」と化石燃料については以下の記事で詳しく書いているので、ぜひ参考にしてください！
世界と日本の取り組み事例
「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」の世界と日本の取り組みについてそれぞれお話していきます。
世界
2020年に再生可能エネルギーの使用量が化石燃料の使用量を上回ったヨーロッパの3ヵ国（ドイツ、スペイン、イギリス）の取り組み事例についてお話していきます。
【ドイツの取り組み事例】
ドイツは、脱炭素への取り組みが盛んになっています。
特に、Energiwende（エネルギーシフト）と呼ばれる動きが注目を集めています。
この動きは、化石燃料の減少と再生可能エネルギーの拡大、エネルギー資源の中心を再生可能エネルギーにすることが目的です。
具体的には、以下のような取り組みで目標を達成しています。（参照：German Energy Transition）
- 太陽光パネルや風車の活用で、国内の電力需要の約半分を供給
- 再生可能エネルギー法の施策
- 輸入エネルギーを再生可能エネルギーに置き換え
ドイツでは、主に電力供給への取り組みが進んでいます。
【スペインの取り組み事例】
スペインでは、2050年までにすべての電力を再生可能エネルギーで発電することを目標とした政策案が出されています。
この政策案では、以下の取り組みが行われる予定になっています。
- 2040年までにガソリン車やディーゼルエンジンの自動車の販売の禁止
- 2050年までに化石燃料の採掘や使用を段階的に禁止
- 国家予算の20%を気候変動の抑制に関する施策に充当
などといった取り組みが進められています。
スペインでは、電力供給だけでなく、交通部門への取り組みも積極的に行われる予定です。
【イギリスの取り組み事例】
イギリスのボリス・ジョンソン首相は2021年10月に、「2035年までにイギリスの電力をすべて再生可能エネルギーでまかなう」ことを発言しました。
イギリスでは、以下のような取り組みを行っています。
- 2025年にかけて、石炭火力発電所の段階的な廃止
- 2040年までにガソリン車とディーゼル車の販売を全面禁止
- 洋上風力発電システムの拡大
特に、洋上風力発電は世界最大規模であり、再生可能エネルギーへの移行に拍車をかけています。
3ヵ国とも、課題は残されていますが、再生可能エネルギーの普及に積極的に取り組んでいます。
日本
日本は、再生可能エネルギーの開発が進んでいる北欧やヨーロッパに比べると、供給量が少ないのが現状です。
2020年度の日本国内の年間発電電力量に占める自然エネルギー（再生可能エネルギー）の割合は21%と発表されています。
世界と比べるとまだまだ少ない日本ですが、2010年度と比較して2020年度には約1.9倍も増加しています。
その背景には、東京メトロ株式会社や東急不動産株式会社といった企業が、事業で消費する電力を再生可能エネルギーにする取り組みを行っていたり、大阪府高槻市では公共施設の屋根に太陽光パネルを設置し、再生可能エネを生み出すという取り組みを実施していたりと、各自治体での取り組みも行われています。
その他の企業の取り組みについては「外務省：JAPAN SDGs Action Platform」に掲載されています。
※再生可能エネルギーについては以下の記事に書いているので、ぜひ参考にしてください！
まとめ
「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」の世界と日本の取り組み事例についてお話しました。いかがだったでしょうか？
再生可能エネルギーは、これから益々私たちの身近な存在になることが考えられます。
私たちもできることから少しずつ行動して行きましょう！
最後までご覧いただきありがとうございました！
※「働きがいも経済成長も」については以下の記事で書いているので、ぜひ興味のある方はご覧ください！
